広報PR会社の選び方 – 失敗しないための4つのポイント
「広報PRを強化したいけれど、どこの会社に相談すればいいの？」
そんなお悩みを抱えている企業様は、実は少なくありません。
現在、日本には大小あわせて200社以上の広報PR会社が存在すると言われていますが、広報PR戦略の立案からプレスリリース作成、メディア対応、ラウンドテーブルや記者会見、SNS運用等々、各社の得意分野やサービス範囲はさまざまです。だからこそ、安易に選ぶと「思ったような成果が出なかった」「社内の方針と合わなかった」といったミスマッチが起きがちです。
この記事では、失敗しないためにチェックしておきたい【4つのポイント】をお伝えします。
広報PR会社選びに迷っている方は、ぜひ参考にしてください。
1.得意分野と対応範囲を見極める
広報PR会社には主に3つのタイプがあります。それぞれ向いている企業タイプが異なります。
- 完全代行型
広報PR活動を丸ごと任せられるタイプ。プレスリリース作成／配信、メディア対応、SNS運用、イベント企画まで幅広く対応。社内に広報専任がいない企業におすすめです。 - 部分的代行型
「プレスリリースだけ書いてほしい」「PR TIMESを上手く活用してほしい」など、特定の業務だけ外注したい企業向け。社内に広報担当者がいる場合、もしくは新任の広報担当者の場合に適しています。 - コンサルティング型
社内の広報体制づくりや広報PR戦略の見直し、サポートを支援。自社で広報の内製化を進めたい企業にぴったりです。
自社の状況や目的に合ったタイプを選ぶことで、ミスマッチのリスクを避けられます。
2.担当者の「経験値」は成果に直結する
「どんな会社か」も大事ですが、実際に担当してくれる人のスキルや相性も非常に重要です。
- 過去にどんな業界・企業を担当してきたか
- メディアとの関係性や取材の実績はあるか
- SNSやデジタル領域への知見があるか
- そもそもコミュニケーションは取りやすいか
特に小規模な企業の場合、社長や担当者との“距離感”も密になります。初回の面談時に「この人なら一緒に仕事できそう」と思えるかどうかは、判断材料としてとても大切です。
3.メディアとのつながりがあるかを確認する
広報PR会社がもつメディアリレーション、いわゆる「記者や編集者とのつながり」もチェックしたいポイントです。
- 業界特化型のメディアと接点があるか
- 地元メディアやWebメディアへの掲載実績があるか
- ただ配信するだけでなく、掲載まで粘り強く交渉できるか
ホームページや事例紹介で過去のメディア実績を確認し、打ち合わせ時には「掲載に至るまでの動き」も具体的に聞いてみましょう。
4.契約形態と費用感を事前にすり合わせる
広報PR活動の契約形態はさまざまです。最初は自社の予算や目的に合った無理のない方法を選びましょう。
- 月額制（リテナー）契約：一定期間、継続してPRサポートを受けられる。安定した広報活動を目指す企業におすすめ。
- スポット契約：新商品のリリースやキャンペーン、イベント開催時など、単発での依頼に最適。
- 成果報酬型：掲載実績に応じて費用が発生。初期コストを抑えたい場合に向いていますが、担当者によっては広報PR活動の熱量に差が出てくるので注意が必要。
契約前に「どこまで対応してくれるのか」「掲載後は追加費用が発生するのか」などを確認しておくと安心です。
まとめ｜“一緒に走れる”広報パートナーを選ぼう
広報PR代行会社選びで後悔しないためには、以下の4点がカギになります。
- 得意分野と対応業務が自社に合っているか
- 担当者に十分な経験と信頼感があるか
- メディアとの信頼関係を持っているか
- 契約内容が明確で、納得感があるか
広報PR活動は、継続してこそ効果が出る活動です。「一度きりの依頼」ではなく、細くても良いので長く信頼して任せられるパートナーを見つけて動くことが成功の鍵となります。
もし「どこから始めたらいいかわからない」「一度気軽に相談してみたい」という方は、グラヴィティPRにご相談ください。
貴社のフェーズや課題に合わせた“最適な広報PR活動の進め方”をご提案いたします。